備えあれば憂いなし!フリーランスエンジニアの老後資金づくりの工夫

誰にでも老後は等しく訪れます。フリーランスのエンジニアにとっても、それは例外ではありません。フリーランスという働き方は会社のバックボーンがないことから、一層老後や定年後を不安に感じる方もいるかと思います。しかし、働き方が多様化した現代では、雇用契約に関わらず“現役引退後”の備えは等しく考えるべき。エンジニアとしてのキャリアを安心して築いていくためにも、将来を見据え対策をしておきましょう!

この記事では、フリーランスのエンジニアにおすすめしたい、老後を見据えたお金をマネジメントするうえでの工夫についてお話しします。

エンジニアの定年は早い!?

エンジニアの“定年“は、想像よりも早くやってくるかもしれません。一般的にエンジニアは定年が早い職業とされることもありますが、この背景には、どういった理由があるのでしょうか。

■体力面の問題

ひとつは体力的な問題です。昨今では改善がみられていますが、それでも納期厳守のためにやむを得ず不規則かつ過酷なスケジュールになる開発現場もあるでしょう。そうした労働環境や、長時間のデスクワークからくる体への負担や運動不足、不規則な食生活などの生活習慣が、健康状態を徐々に蝕んでいきます。どの職業においても身体は資本ですが、不規則な生活や運動不足になりやすい環境があるのかもしれません。

■知識量・学力面の負担

続いては、知識量・学力面の問題です。流行の早いIT業界だからこそ、エンジニアの業務を続けるには常に新しい情報・技術のインプットが必要になります。効率的な学習が求められますが、必要となる知識の量はあまりにも多く、さらに知識のアップデートにスピードが求められています。常に速いスピードで学習を続けるということは簡単なことではなく、想像以上に負担を感じる人も少なくないでしょう。

■プログラミングを続けられない

会社員の場合は、人事の問題からプログラミングが続けられない場合もあります。30代半ばになると、会社としてはいちエンジニアとしてだけではなく、マネージャーや後輩教育などの管理業務を期待します。この人事通達により、プログラミングの第一線を離れる事になる人も多いでしょう。

フリーランスエンジニアが行うべき経済的工夫の基本

すべてのフリーランスエンジニアに上述した問題が訪れるわけではありません。しかし、どんなリスクにも備えておくことで安心したフリーランス生活を送ることができます。また、やむをえない事情じゃなくとも、早期リタイアをして、これまでとは違った老後を楽しみたいと思っている方についても、現役時代に経済的に備えておくことは、とても重要です。

以下では、フリーランスエンジニアが行うべき経済的工夫の基本とも言える、節税についてお話しします。適切な節税対策を行い、その分を貯蓄に回しましょう。

■節税の基本は課税所得額を下げること

フリーランスの節税で意識すべき要素のひとつは所得税です。所得税は累進課税となっており、課税所得額が高くなるにつれて税率も高くなります。課税所得額は、「収入-経費」という式によって算出します。つまり、経費を有効に活用することで課税所得税額を減らし、所得税を減らす事ができます。

仕事で発生した出費はもれなく経費計上するのは基本です。さらに、特別に収入が多くなった年には、投資を増やすという意味で必要物品をいつもより多く購入。それを経費計上し課税所得額を減らすことで、翌年に急に高い納税額請求がないように調整するという工夫も、フリーランスにとっては常套手段となっています。

■経費計上しすぎるのは危険

上述した経費計上による節税で落とし穴になるのが、社会的信用の低下です。経費が収入に近づくほど所得税の税率は低くなりますが、同時に所得も下がっていきます。カードローン、住宅ローンなどの申し込み時には、この所得額が審査基準のひとつになるのです。

例えば700万円の収入のうち600万円を経費に使っていると所得は100万円。ローン審査では、社会的信用に欠けると判断される所得額です。社会的信用が問われるサービスを利用する予定がある方は、“経費計上しすぎるのは得策ではない”ということを覚えておきましょう。

老後に困らないお金の積み立ての知識

会社員とは違い、フリーランスエンジニアには定年という制度はありません。同様に社会保険や退職金といったサポートが受けられないのも事実。

上述したよう年金を受け取れる年齢になる前に仕事ができなくなってしまうリスクを考えると、日々の積み立てをなるべく早く意識しはじめたほうがいいでしょう。以下のような老後を意識した積み立ての基本的な知識を知っておきましょう。

■老後に必要になる生活費は国民年金だけでは足らない

フリーランスが加入している国民年金。老後の受給額は納付額によって変わりますが、平均してひとり月5.4万円程度です。対して一月に必要な生活費の相場は、ひと世帯で平均約28万円です。もちろん、どのような生活を送るかで生活費は変わりますが、国民年金だけでは圧倒的にショートしていることがわかります。

■国民年金基金の仕組みとメリット・デメリット

国民年金基金は、フリーランスでも別途掛け金を支払うことで厚生年金との受給額の差を埋められる制度です。

65歳には、支払ってきた掛け金に利息をプラスした額が支給されます。また、掛け金は所得控除となり節税にも役立ちます。予め決められた額が受給できるため、リスクはゼロと言えるでしょう。一方で、設立以降徐々に下がってきている利率については懸念視されています。

詳細:国民年金基金連合会

■個人型確定拠出年金の仕組みとメリット・デメリット

個人型確定拠出年金は、毎月支払う掛け金で保険、投資信託など金融商品を運用する制度です。

フリーランスにとっては掛け金が全額所得控除となることや、運用益が非課税であることなど、節税面での魅力が目立ちます。一方で、金融商品を扱うため元本割れとなるリスクには留意しなければなりません。

詳細:各金融機関へ

■小規模企業共済の仕組みとメリット・デメリット

小規模企業共済は、積み立てを行うことで会社員のように廃業時に退職金を受け取れる制度です。

2017年9月現在の予定利率は1.0%と他の金融商品に比べて高くなっていますが、加入期間が20年未満の場合元本割れが起こります。加入するタイミングには慎重になる必要があるでしょう。

詳細:中小機構 小規模企業共済

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フリーランスという道を選ぶと老後の備えに自分の責任が大きくなりますが、今の時代において収支を自分で管理ができる点では、むしろ安心と考えることもできるでしょう。今回ご紹介したのは、あくまで基本的なお金の工夫です。老後も含めた豊かな人生のために、必要な知識を身に付いていくことが必要です。

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