トラブルは事前に防げる!システム開発の見積もりで頭に入れておきたい前提条件と適正価格

システム開発における最初の段階で欠かせないプロセスが見積もりです。営業が取ってきた仕事に対してその内容から適正価格を割り出し、発注者へと提出するというのが見積もりの大まかな流れになります。当然ながら発注内容に対する見積額は適正価格でなければなりませんが、営業が仕事を取ってきた段階では明確な要件が決まっていない場合、発注書に記載の価格が適正価格なのかどうか、曖昧なこともあるのではないでしょうか。

結果、案件に着手してから想定以上の作業が増えるなど、価格の割りに合わないと感じてしまうようなことも。そんな事態を避けるためには、発注者とエンジニアの間でシステム開発の「前提条件」を決定する必要があります。今回はこの「前提条件」の必要性と、適正価格の設定方法についてお話しします。

前提条件が必要な理由とは

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見積もりを出す以上、受託業者の中では見積額を出すための前提が存在するはずです。それにも関わらず、「設定した価格が適正ではない」という事態が後々発生し、案件の炎上に結び付いてしまうことは珍しくありません。この事態を避けるためには、発注者と連携し、双方同意の前提条件を決定する必要があります。

案件の炎上が引き起こされるのは、冒頭に申し上げたとおり「発注時の要件が明確になっていない」ということに原因があります。「言わなくてもわかるであろう当たり前の前提」は、発注者・エンジニアによって違いがあります。そのため、すでに見積額が決定して着手された後に、エンジニアにとっては想定していなかった工数が増えてしまうことがあります。

このような状況で案件が炎上してしまうのは皆さんもお分かりかと思います。発注者との軋轢を生む原因ともなるでしょう。そのため、「○○して(しなくて)当たり前」という考え方を捨て、発注者・受託業者の間で前提条件をすり合わせておくことは非常に重要なのです。

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確認しておくべき前提条件

 

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