トラブルは事前に防げる!システム開発の見積もりで頭に入れておきたい前提条件と適正価格

見積もりで決めておく前提条件

見積もりでは以下のようなポイントに注視して前提条件を決定します。

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■見積もり範囲と対象外範囲

まずは、見積もるシステムの範囲を明確にする必要があります。大きなシステムになればなるほど複数のシステムが組み合わさっており、それぞれのベンダーが異なっている場合もありますので、今回見積もっているシステムはどこからどこまでなのかを、はっきりさせなければなりません。同時に曖昧な部分を排除するためには、見積もりの対象外となる範囲も同時に明確にしたほうが賢明です。

■プロセス

開発プロセスは本来開発側にしか関係ありません。しかし、極力曖昧さを失くすという観点で考えれば、発注側に対しても明示しておいた方がいいでしょう。ウォーターフォール、アジャイル、反復型といった方法を明記しておくと相互理解がスムーズです。

■使用する技術

言語、フレームワーク、クラウドサービスなど使用する技術についても明確にしておいたほうがいいでしょう。こうした内容は本来であれば、見積もり時点で決めるのは難しいかもしれません。しかし、見積もりの時点では後から根本的に変更にならない限りは必要十分です。

■期間

想定されるプロジェクト期間や受け入れ期間について明確にしておきましょう。また、遅延が発生したときの対応についてもはっきりとさせておくことが大切です。

■運営方法

意思決定方法、責任の所在などをはっきりさせておくのも非常に重要です。必要となる資料の提出期限などについても決めておくと何かとスムーズです。また、リスクマネジメントのためにトラブルがあったときの措置についても最初に明示しておくといいでしょう。

■テスト

システムにはテストを行うことになりますが、テストの内容や手順、担当者などを記した「テスト項目書」を作成し、発注者と開発者の間で確認が必要です。テスト内容や手順については最初に決めておかなければ、後から想定していなかった工数がかかることになってしまいます。Webシステムなどはブラウザのバージョンよってテストが増えていき、きりがありません。とこまでのテストを行うかを、はっきりとさせておいたほうがいいでしょう。

適正な見積金額を出すためには

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適正金額は開発者にかかるコストや、作業量に伴うリスクなども検討事項になります。つまり発注者からに依頼内容が多ければ多いほど、必然的に見積金額も高くならざるを得ません。逆に起こり得るリスク・コストが少ないのであれば、均衡点としての適正価格も下がっていくでしょう。

開発の全体像に対して、開発に関わる自分たちの役割、開発作業の範囲、これらに対しスキル別に何人の人間が関わるかなど、項目を明確にする必要があります。金額を決める前に、この項目の認識を発注側と受注側で認識を合わせておくことがポイントです。

その上で各項目の単価の設定と確認を行うことで、案件に対して適性な金額が算出されます。そしてあくまでも見積もり金額のため、実際の作業に移った場合、多少の誤差が発生する可能性についても、双方で認識を合わせておく必要があります。それを見越した上で見積もり金額を設定することで、作業後の支払いや、案件の炎上を未然に防ぐことができるのではないでしょうか。

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